【令和元年度】1級管工事施工管理技士の過去問と解説【1次検定A㉑〜㉚】

問題：ヒートポンプでは、外気温度が低くなると暖房能力が低下する。

問題：ヒートポンプの成績係数は、圧縮仕事の駆動エネルギーが追加されるため、往復動冷凍機の成績係数より高くなる。

問題：ヒートポンプの除霜運転は、一般的に、四方弁を冷房サイクルに切り替えて行う。

問題：ヒートポンプでは、外気温度が低くなると蒸発圧力、蒸発温度が高くなる。

問題：集会所等の用途に供する特殊建築物の居室において、床面積の1/20以上の換気上有効な開口部を有する場合、換気設備を設けなくてもよい。

問題：密閉式燃焼器具のみを設けた室には、火気を使用する室としての換気設備を設けなくてもよい。

問題：発熱量の合計が6kW以下の火を使用する設備又は器具を設けた室（調理室を除く。）は、換気上有効な開口部を有する場合、火気を使用する室としての換気設備を設けなくてもよい。

問題：自然換気設備の排気口は、給気口より高い位置に設け、常時開放された構造とし、かつ、排気筒の立ち上がり部分に直結する必要がある。

問題：自然排煙口は、防煙区画部分の床面積の1/50以上の排煙上有効な開口面積を有する必要がある。

問題：排煙立てダクト（メインダクト）の風量は、最遠の階から順次比較し、各階ごとの排煙風量のうち大きい方の風量とする。

問題：防煙垂れ壁は、防火戸上部及び天井チャンバー方式を除き、天井面より40cm以上下方に突出した不燃材料で造られたものとする。

問題：排煙機は、多翼形、軸流形等、一般の送風機に使用されている機種を用いるが、サージングやオーバーロードがないように排煙ダクト系に合う機種を選定する。

問題：排煙立てダクト（メインダクト）には、原則として、防火ダンパを設けない。

問題：2以上の防煙区画を対象とする場合の排煙風量は、1分間に120㎥以上で、かつ、最大防煙区画の床面積1㎡につき2㎥以上とする。

問題：電源を必要とする排煙設備の予備電源は、20分間継続して排煙設備を作動できる容量とし、かつ、常用の電源が断たれた場合に自動的に切り替えられるものとする。

問題：同一防煙区画に複数の排煙口を設ける場合は、排煙口の1つを開放することで他の排煙口を同時に開放する連動機構付とする。

問題：給水管を分岐する箇所での配水管内の動水圧は、0.1MPaを標準とする。

問題：配水管より分水栓又はサドル付分水栓によって給水管を取り出す場合は、他の給水装置の取付口から30cm以上離す。

問題：配水管を他の地下埋設物と交差又は近接して敷設する場合は、少なくとも30cm以上の間隔を保つ。

問題：配水管を敷設する場合の配管の基礎は、軟弱層が深い場合、管径の1/3〜1/1程度（最小50cm）を砂又は良質土に置き換える。

問題：合流式の下水道では、降雨の規模によっては、処理施設を経ない下水が公共用水域に放流されることがある。

問題：地表勾配が急な場合の管きょの接合は、原則として、地表勾配に応じて段差接合又は階段接合とする。

問題：硬質塩化ビニル管、強化プラスチック複合管等の可とう性のある管きょの基礎は、原則として、自由支承の砂又は砕石基礎とする。

問題：分流式の下水道において、管きょ内の必要最小流速は、雨水管きょに比べて、汚水管きょの方が大きい。

問題：給水量を算定する場合、1人１日当たりの単位給水量は、事務所の方が集合住宅より多い。

問題：受水タンクには、地震時の対応として緊急遮断弁を設ける。

問題：高置タンク方式における揚水ポンプの揚水量は、時間最大予想給水量に基づき決定する。

問題：受水タンクの容量は、一般的に、１日予想給水量の半分程度とする。

問題：高層建築物では、高層部、低層部等の給水系統のゾーニング等により、給水圧力が400〜500kPaを超えないようにする。

問題：揚水ポンプの吐出側の逆止め弁は、揚程が30mを超える場合、ウォーターハンマーの発生を防止するため衝撃吸収式とする。

問題：クロスコネクションの防止対策には、飲料用とその他の配管との区分表示のほか、減圧式逆流防止装置の使用等がある。

問題：大気圧式のバキュームブレーカーは、常時水圧のかかる配管部分に設ける。

問題：中央式給湯設備の返湯菅の管径は、一般的に、給湯管の1/2程度とし、循環流量から管内流速を確認して決定する。

問題：貯湯タンクには、加熱による水の膨張で装置全体の圧力を以上に上昇させないため、逃し管又は安全弁（逃し弁）を設ける。

問題：住宅のセントラル給湯に使用する瞬間式ガス湯沸器は、冬期におけるシャワーと台所の湯の同時使用、及び、浴槽の湯張り時間を考慮して、一般的に、12号程度の能力が必要である。

問題：小型貫流ボイラーは、保有水量が少ないため負荷変動の追随性が良く、伝熱面積が30㎡以下の場合、取扱いにボイラー技士を必要としない。